近年、急増する訪日客に向けて「シェアサイクル」や「レンタサイクル」といったサービスの普及が進んでいる。

札幌市では、北京発のシェアサイクル「Mobile（モバイク）」が、サービスをスタート。地域で事業を展開する薬局やコンビニなどと提携し、店舗敷地内に設置した自転車を利用できる。アプリでの予約が可能で、使用後は目的地付近の駐輪スペースに停めて返却するという仕組みだ。外国人を含む観光客の利用を見込み、今後は全国展開を視野に入れているという。

大阪では、NPO法人「Homedoor」（大阪市北区）が運営する「HUB chari（ハブチャリ）」がシェアサイクルのサービスを開始。年間の利用者は６、７千人で、その約６割が外国人だという。現在、12カ所に自転車ポートが設置されており、2020年までにJR大阪環状線内に、120カ所の設置を目指している。

京都で展開するレンタサイクルサービス「京都ecoトリップ」は、早朝に京都を散策できる「早朝オプション」や、寺社の夜間拝観に合わせた「夜間オプション」など、独自のサービスで外国人を惹きつけている。利用者数は年間約３万５千人で、５年前に約１割だった外国人の利用は現在約４割を占めているという。

訪日客の間で自転車サービスの需要が高まっている背景として、欧米では、地球温暖化対策や公共交通機関の窮屈なラッシュからの解放といった理由から、シェアサイクルが普及している点が挙げられる。そうした状況からも、インバウンド市場における自転車ビジネスは、今後急速に成長していきそうだ。

（やまとごころ編集部）

出典：

毎日新聞

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