MICEの 検索結果
訪日客が多言語災害情報にQRコードでアクセスできるステッカー、京都市内300カ所に設置
旅行中に災害や地震が起きたら? そんな時、すぐに災害情報にアクセスできるようにと、京都市が多言語の情報を掲載したページにつながる案内ステッカーを作成した。 観光客、中でも旅行先で災害情報を得にくい外国人観光客に向け、外出…
インバウンドニュース2023年 MICE動向|オンサイト交流復活、求められるは付加価値と環境意識の高いプラン
会議(Meeting)、報奨・研修旅行(Incentive Travel)、国際会議(Convention)、展示会・イベント(Exhibition/Event)など多くの交流や集客が見込めるビジネスイベントであるMIC…
(23.01.10) インバウンド特集レポート観光大国を目指す韓国、KーPOPコンテンツを武器に2027年 インバウンド3000万人目標掲げる
韓国政府は今年10月より、新型コロナウイルス関連の入国規制を完全に撤廃した。現在、日本から韓国へ入国する際はビザが不要で、個人旅行も認められている。渡航前の新型コロナウイルス検査やワクチン接種証明の提示、入国後の隔離も不…
インバウンドコラム2023年のインバウンドを予測する —韓国・香港・タイ市場の動向
各市場の専門家による2023年の訪日市場予測と観光・インバウンドに携わる事業者に向けての提言を届けるシリーズの第二弾。今回は、韓国、香港、タイ市場の動向を紹介する。 2023年のインバウンドを予測する記事はこちらも ・ア…
(22.12.19) インバウンド特集レポート国際観光復活の2022年、世界の都市デスティネーション・トップ100 欧州が優勢、東京はアジア2位
イギリスに本社を構える国際市場調査会社ユーロモニター社が、2022年の世界の都市デスティネーション・トップ100(Top 100 City Destinations Index 2022)を発表した。世界100都市の魅力…
データインバウンドJNTO、中国・成都に事務所を開設。内陸部からの訪日誘致を目指す
日本政府観光局(JNTO)が、25カ所目の海外拠点として、2022年12月17日に中国四川省に成都事務所を開設する。 JNTO海外事務所は、各市場において訪日旅行促進を図るため、現地旅行会社による日本向けツアーの企画・販…
インバウンドニュース【DMO研究】「稼げる地域づくり」に向けた長崎DMOのマネジメント術
九州の西端、長崎県の南部に位置し、約40万人の人口を抱える長崎市。鎖国政策をとる江戸時代に国内で唯一、西欧との窓口であった出島や中国人居住区があったことでも知られる。外に開かれた気質に富む土地柄は、こうした歴史によって形…
インバウンドコラム国内旅行もインバウンドも順調に回復するタイ、APEC首脳会議開催でMICE関連宿泊需要増
タイの首都バンコクでは先週、アジア太平洋地域の21の国と地域が参加するAPEC首脳会議が開催された。その波及効果はタイのインバウンドにも少なからず影響があったようだ。今回は、アジア諸国の中でもいち早く入国規制を完全撤廃し…
インバウンドコラムアジア諸国の観光客誘致戦略、中東市場向けマーケティングから日本が学べること
2021年のドバイ万博に続き、2022年にはカタールでサッカーワールドカップが開催されるなど、中東諸国は、世界的な影響力を高めつつある。日本でも、インバウンドにおける富裕層誘致を強化するに従って、中東市場を重点市場と捉え…
インバウンドコラムインバウンドのアドバンテージとなる、観光事業者が今すぐできるベジタリアン対応
2回に分けてお届けする、ベジタリアン・ヴィーガンの基礎コラム。後編では、ホテル、飲食店など訪日客に食事を提供する事業者や、自治体、DMOなどの観光関連事業者が、なぜベジタリアン・ヴィーガン対応を必要とされるのか、また対応…
インバウンドコラム2年ぶりの開催 ツーリズムEXPOジャパン2022は来場者に「持続可能な旅」を訴求できたのか?
9月22日、東京ビッグサイトで、2年ぶり8回目、東京では4年ぶりとなる「ツーリズムEXPOジャパン2022」が開幕。日本観光振興協会、日本旅行業協会(JATA)、日本政府観光局(JNTO)の3団体が主催で、22日、23日…
インバウンドコラム2年半ぶり訪日観光本格再開 JNTO理事長コメント、インバウンド旅行早期回復と全国への波及目指す
日本政府が10月11日から観光目的の個人旅行による入国を再開する方針を発表したことを受け、JNTOの理事長清野智氏がコメントを発表した。 本格的な訪日観光客受入再開に向け、JNTOでは、航空会社との共同広告キャンペーンや…
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