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2018年京都のインバウンド客宿泊状況を発表、外国人利用が4割超で過去最高、イタリア・スペインの伸びが際立つ

京都観光協会と京都文化交流コンベンションビューローは3月1日、2018年版の外国人宿泊状況調査結果を発表した。

京都市内の主要ホテルに協力を得て2014年よりスタートした同調査では、毎月、国・地域別の外国人宿泊状況を分析している。今回は、市内52ホテルを対象とした2018年1月〜12月までの年間集計を発表。調査結果の主なポイントは以下の通りとなっている。

[1] 外国人利用割合は 43.9%と過去最高を更新
好調なインバウンド需要を背景に、外国人客の利用割合は43.9%と、調査開始以来の最高値を更新した。2017年には40.2%で初の4割超えを記録したが、2018年はそれをさらに上回る結果となった。月別では、1月を除く全ての月で過去最高を更新し、4月と7月は、外国人客が過半数を占めた。

[2] 台湾・香港は地方周遊が進む一方、南欧市場の拡大に期待
外国人客に占める国・地域別割合(構成比)では、中国が27.7%(前年比2.7ポイント増)で3年連続1位となり、4人に1人以上を占めていることがわかった。続く2位の台湾は14.0%(3.7ポイント減)で縮小し、3位のアメリカ13.0%との差が縮まった。上位10カ国では、香港も1.0ポイント減と縮小した。台湾と香港の2市場における構成比の低下は、市場成熟に伴うリピーター化と、地方空港へのLCC就航拡大などによる地方周遊が進んでいることが背景にあると考えられる。一方、実人数の伸び率では、イタリアが36.9%増、スペインが26.2%増と、南欧市場の成長が際立った。

[3] 地震、豪雨、台風など自然災害の影響により下半期に客室稼働率が低下
2018年は、大阪府北部地震や西日本豪雨、台風21号など相次ぐ自然災害に見舞われたが、外国人客に対する影響は限定的で、宿泊客の実人数において5.3%伸長した。一方で日本人客への影響が大きく、調査以来最大の下げ幅となる9.4%減となり、総宿泊客数も4.4%下回った。これに伴い、客室稼働率は 86.4%となり、前年より 1.7 ポイント微減した。

[4] 客室収益指数は微減するも、客室供給量が増加する中、客室単価は上昇
ホテル業界で最も重要視される客室収益指数における京都の伸び率は0.2%減となった。台風21号による関西空港閉鎖の影響を強く受けた大阪は7.7%減となったが、京都は成田・羽田の両空港を主なゲートウェイとする欧米豪からの観光客の割合が高いことから、減少幅が限定的だった。新規ホテルの開業により客室数の供給が増加する中、客単価は2.1%増と値崩れせず、成長を維持した。

(やまとごころ編集部)

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