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ジャパンブランド調査2019結果を発表、日本は「行きたい旅行先」で No.1、欧州の訪日意向の伸びが顕著

電通は「クールジャパン」関連事業の一環として、「ジャパンブランド調査2019」の調査を実施し、その結果を発表した。2011年より毎年実施しているこの調査では、20カ国・地域※を対象に親日度や訪日旅行意向、日本産品に対する興味やイメージなどに関するデータを収集している。9回目となる今回は、過去の調査の推移で変化の少なかったブラジルを除外し、代わりにインバウンドで注目が高まるトルコを追加した。調査期間は2018 年 12 月~2019 年1月の間で、20~59 歳の外国人の男女6600人にインターネットで調査した。

それによると、「行きたい旅行先」を聞いたところ(複数回答可)、イタリア、フランス、スペインなど競合国を抑え、日本がトップだった。訪日意向を国別でみると、香港が98.3%と最も多く、次いでインドネシア95.3%、フィリピン93.3%とアジア各国が上位を占めた。他方で前年比からの伸びで見ると、イタリアが前年比+10.0pt、ドイツ+7.7pt、フランス+5.4pt、ロシア+5.3pt、イギリス+4.3ptと欧州エリアの伸びが顕著だった。

2025年大阪・関西万博について聞いたところ、既に認知が約5割、「見に行く予定・見に行きたい」人も約4割いて、2020年東京オリンピック以降も引き続き訪日客が見込まれる。

また、日本製品が持つイメージの競争優位性は「ハイテク」「高性能」「信頼できる」がトップ3に挙がった。2015 年と比較すると「こだわりがある」が+5.1pt、「他にはない(Only one)」が+4.4ptと増加し、こうしたイメージも強まっている傾向にある。

今後使ってみたい日本ブランドのカテゴリーでは、テレビや自動車など定番商品に次いで「健康食品・飲料」「化粧品」「医薬品」が上位に入った。特に「健康食品・飲料」は台湾・香港・イタリアで昨年よりも関心が高まっており、世界的な健康ブームを背景に今後も期待できるカテゴリーといえる。

※対象エリア20カ国・地域:中国(グループA=北京、上海、広州、グループB=深圳、天津、重慶、蘇州、武漢、成都、杭州、大連、西安、青島)、香港、台湾、韓国、インド、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、オーストラリア、アメリカ(北東部・中西部・南部・西部)、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、トルコ

(やまとごころ編集部)

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