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ツーリズム EXPO ジャパン2020沖縄 来場者2万4千人に。新しい旅のカタチ、展示会のモデルを提示

2020.11.03

10月29日から11月1日、沖縄コンベンションセンター及び宜野湾市立多目的運動場において、日本観光振興協会、日本旅行業協会(JATA)、日本政府観光局(JNTO)による「ツーリズム EXPO ジャパン 2020 旅の祭典 in 沖縄」が開催された。

2014年からスタートし、今年で7回目を迎える今回は、昨年の大阪に続いて東京から拠点を移し「wirhコロナ時代の安心安全なMICE、イベント開催のモデル」を目指しての運営となったが、来場者は4日間で約2万4千人にのぼった。

アドベンチャーツーリズムなど自然を活かした世界の観光事例を解説

UNWTOや各国の日本大使などが参加した「インターナショナル・ツーリズムフォーラム」では、感染症対策を行いつつ、状況に照らし合わせながら国境の開放を行うこと、これからの旅は、SDGsを反映し、様々なステークホルダーと協働しながらすすめることが不可欠といったディスカッションがなされた。

星空観光やアドベンチャーツーリズム、DXなどのテーマ別シンポジウムでは、2018年に日本で初めて「星空保護区」に認定された八重山諸島、やんばる国立公園でのアドベンチャーツーリズムなどの沖縄観光の事例をもとに、世界の成功事例を解説。環境を整備し、地域独自のストーリーや文化交流を楽しむ高付加価値のツーリズムの可能性が提起された。

日本政府観光局は当初、東アジアからのバイヤー、メディアのファムトリップなどを招致するインバウンド商談会を予定していたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い今回は、今後のインバウンドプロモーションや台湾、香港の事務所からのセミナーを実施。「台湾発、済州島の上空をフライトするだけの旅行が大変人気」など最新の動向や未来の旅行者を育てるコミュニケーションのあり方などが伝えられた。

様々な感染症対策の工夫が凝らされた大型イベント

今回は、商談会、展示会運営でも感染症対策を含めてさまざまな工夫が凝らされていた。

バイヤー158名、セラー178名(オンライン27名)、商談セッション数1786件を実施した商談会では、展示ブース内でのリアル商談と、ブース内でのパソコンでのオンライン商談をあわせたハイブリッド型で実施した。

国内28道府県、海外30カ国・地域の情報提供、285企業・団体が出展した展示会では、完全事前登録制を実施。検温やマスク着用はもちろんだが、QRコードで入退場をチェックし、定員を管理。加えて、10月31日(土)、11月1日(日)の一般日では毎日13時30分に一旦退場を促し、入場させる時間制入場を行った。

新しい生活様式に対応した最新テクノロジーも登場

最新の旅情報展示、資料配布や試食、体験に加え、VRによる体験や、ステージイベントやトークショーなどをSNSなどでライブ配信するブースが多くみられた。同時開催の「リゾテックオキナワ おきなわ国際IT見本市」の会場では、最新のテクノロジーの中でも、自然環境保全、宿泊受付の非接触型システムやオンライン決済など、新しい生活様式に対応した最新テクノロジーを提示する企業・団体が多く見られた。

4日間とも晴天に恵まれ、沖縄建なの人気フードが集う「おきなわフードフェスタ」も盛況だった。

オンライン配信などを組合せて、やはりリアルに旅の情報やパフォーマンスに増えるのは楽しいと改めて「旅が人を元気にする力」を実感できた。「コロナ感染を乗り越え、強靭で持続可能な観光とはなにか」を模索し、学びあうエキスポであったと総括したい。